ifs未来研究所
モノや情報が溢れ返り、ひとつの商品やサービスをとってみても“生活者”自身が常に理性的に判断できる範疇を超え、ますます複雑化。
生活者の感情や心に訴え、自分ごと化させ、共感してもらうというプロセスが必要不可欠になっている今だからこそ、ifs 未来研究所では、「時代の気分」「生活者の価値観」「ビジネスの可能性」といった視点から、少し先の未来について様々な切り口から情報を発信。
太田敏宏 Toshihiro Ota
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売らない百貨店・売られる百貨店
ここのところ、立て続けに百貨店各社が、“売らない店”の展開を開始している。いわゆるOMO型店舗とか、ショールーミングストアなどと言われる店舗である。渋谷西武では、2021年9月から「CHOOSEBASE SHIBUYA」を、大丸東京店では「明日見世」が10月から展開されている。さらには、2022年４月には新宿高島屋でショールーミング型店舗が開設されると発表された。 いずれも、ネットを中心とするD2Cブランドを中心に品揃えを行い、店頭ではサンプルのみが展示され、ネットに誘導する仕組み。決済もネット上で行われる。百貨店は店頭での在庫を持たずに商品を販売することができ、D2Cブランドは百貨店の集客力を生かして、幅広いお客様に商品が紹介できる。高島屋が予定している店では、AIカメラなどの分析データや、販売員からの情報もブランド側にマーケティングデータとして提供される。
コラム 太田の目 -
昭和なテック
最初に断っておくが、筆者はメタバース（※１）市場に詳しいわけではない。 ラグジュアリーブランドやファッション企業が、次々とデジタルファッションやNFTコレクション（※２）と呼ばれるバーチャルな商品を展開し始めている。さらには、ナイキのように、これらのバーチャルなファッションを制作するスタジオを買収する動きも始まっている。 バーチャルな空間では、リアル空間のように食事をしたりする必要はない。アバターが街にでかけたり、他のアバターの家に行ったりするため、洋服は必要になる。しかも、様々なものが自由であるバーチャルな空間では、洋服は他のアバターと識別する役割、もしくは個性を発揮する重要なツールとなる。
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メタファッション市場
最初に断っておくが、筆者はメタバース（※１）市場に詳しいわけではない。 ラグジュアリーブランドやファッション企業が、次々とデジタルファッションやNFTコレクション（※２）と呼ばれるバーチャルな商品を展開し始めている。さらには、ナイキのように、これらのバーチャルなファッションを制作するスタジオを買収する動きも始まっている。 バーチャルな空間では、リアル空間のように食事をしたりする必要はない。アバターが街にでかけたり、他のアバターの家に行ったりするため、洋服は必要になる。しかも、様々なものが自由であるバーチャルな空間では、洋服は他のアバターと識別する役割、もしくは個性を発揮する重要なツールとなる。
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値上げと品不足はニューノーマル？
徐々に日常生活は落ち着きを取り戻しつつあり、消費の回復も期待される。その矢先に起きているのが、様々な商品の値上げや、部品や原材料の不足による供給の制約である。 世界的に消費が回復基調にあることから、原材料の需給バランスが崩れ、原油が高騰したことで製品や物流のコストが上昇している。さらには、コロナ禍で部品の生産が滞り、生産できても、物流ネットワークの混乱やコンテナ不足で届かないという状況も起きている。IoTやAIでもこの状況に対応しきれなかったということなのだろうか。
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ニューノーマルの練習
新型コロナウィルスの感染者が大幅に減少し、この10月25日からは、飲食業の営業時間短縮と酒類提供制限がおよそ1年ぶりに解除され、11月からは、大規模イベントの人数制限についても1万人の上限が撤廃された。新型コロナウィルス感染拡大前のようにすべてが無制限に戻ったわけではないが、日常は取り戻されつつある。久々に人々のこころにも安堵の顔が見え始めている。
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個性化するコモディティ
H20リテイリングとOKストアによる、関西スーパーの争奪戦が繰り広げられている。時代変化に対応した生き残り策として、今後も合従連衡の動きは盛んになるだろう。巨大資本への集中や、それに対抗するための合従連衡、人口減少社会での売上の食い止め、ドラッグストアによるテリトリーの侵食、コンビニエンスストアの定着、EC化の進展など、今後、目が離せない状況になっている。
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マーケティング戦略アップデート 第10回 「常連さん」の時代
コロナ禍で露呈したのは、大量のトラフィックが必ずしもビジネスの成功に結びつくのではない、ということかもしれない。度重なる緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の発出によって、中心街や交通機関から人の波が消えた。
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AX アナログトランスフォーメーション
コロナ禍によって、デジタル化が、一気に加速したといっても過言ではない。リアルな店舗への来店の減少に加えて、感染防止の観点から対面や接触の機会をなるべく減らすという側面においても、様々なサービスが、デジタルやネット、ECというものに置き換えられるべきだ、デジタル化しないと生き残れないという論調が非常に目立つ。
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商店街という集客装置
コロナ禍で都心の大型商業施設や百貨店が苦境になる中で、都心の近くにある商店街には却って来街者が増加しているところもあるという。昨年の緊急事態宣言では、大型施設が休業する中で、商店街は中小の商店の集まりだから、休業要請の対象外だったということも、もちろんある。だが、商店街への来街者増加は、それだけの理由ではない。
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店舗が大きなリスクになる時代
コロナ禍で注目された業態に「ゴーストレストラン」というものがある。厨房のみで客席を持たず、販売はテイクアウトもしくはデリバリーのみ。しかも、厨房だけの展開であるため、同じ店内に複数の業態を展開している。極端にいえば、中華料理店とフレンチレストランとハンバーガー店と鰻専門店が同じ店で展開されている状態である。入ってくる注文に従って、同じ調理人が鰻を焼いたり、ラーメンをつくったり、ステーキを焼いたりする
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移動と交流が生み出す空気感
新型コロナウィルスの感染拡大を防ぐためにとられた措置は、人々の「移動」と「交流」の制限である。 これまで人々は、通勤という「移動」、買物という「移動」、飲食という「交流」とそのための「移動」を毎日のように行ってきた。年に数回は、旅行という「移動」「交流」を楽しみにし、長期の休みには帰省という「移動」と懐かしい人達との「交流」をしてきた。また、コンサートやライブ、スポーツ観戦のために「移動」し、プレーヤーやアーティストとファン、あるいはファン同士は「交流」をしてきた。ビジネスにおいても出張という「移動」や「交流」を国内だけでなく、海を渡って行うことで経済を活性化してきた。
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マーケティング戦略アップデート第4回 東京一極マーケティングの転換点
コロナ禍で都心のビジネスが厳しい状態に 郊外やロードサイドの商業施設や専門店が、底堅い売上げや順調な回復をみせたのに対して、都心の商業施設や飲食店は厳しい状況が続いている。
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プロユースは新しいエンタテイメントを提供する
「プロユース」。一昔前なら、プロが使うのに相応しい高スペックを備え、一般的な商品よりも高級なラインであることを指していた。今、新しいカタチのプロユースが受けている。そのポイントは、「高スペック」ではなく、「コスパ」である。
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ifs名物プランナー太田敏宏によるコラム「太田の目」（毎月25日頃 更新予定）