ifs未来研究所
モノや情報が溢れ返り、ひとつの商品やサービスをとってみても“生活者”自身が常に理性的に判断できる範疇を超え、ますます複雑化。
生活者の感情や心に訴え、自分ごと化させ、共感してもらうというプロセスが必要不可欠になっている今だからこそ、ifs 未来研究所では、「時代の気分」「生活者の価値観」「ビジネスの可能性」といった視点から、少し先の未来について様々な切り口から情報を発信。
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【動画で徹底比較】ifsオリジナル世代論の各世代の特徴とは？3人の研究員の世代を深掘り！
伊藤忠ファッションシステムが20年以上研究している「世代論」。今回は3つの世代に絞って、それぞれの特徴についてお聞きしました。
対談 FASHION ASPECT ifsインサイト 動画 -
サステナビリティ戦略アップデート
最終回 サステナビリィ連載2022年の振り返り ifs未来研究所 山下徹也この連載を開始して一年、ビジネスシーンだけでなく日常生活でもサステナビリティという言葉を口にし、耳にする機会がふえた。読者のまわりはいかがだろうか？ ＳＤＧｓに向けた企業のビジネスの変容も生活者の行動変容も夜明け前なのかもしれない。
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サステナビリティ戦略アップデート
第10回 バリューエクスペリエンスを設計し生活者の行動変容につなげる ifs未来研究所 山下徹也企業のサステナビリティ活動が、今後大きなうねりになるためには生活者の「行動変容」が不可欠である。 日本企業がサステナビリティを事業に実装するために「生活者をどう巻き込むか」について一歩踏み込み、行動科学など学術的視点、心理的価値醸成によるブランディング視点の２つの視点から課題を特定するとともに、その解決の方向性を示していく。
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サステナビリティ戦略アップデート
第9回 気持ちを動かすのは揺るぎないビジョン
ifs未来研究所 山下徹也社会・環境課題の解決とビジネスの正の循環をつくることこそ、資本主義本来の命題である。歴史ある企業の理念を学べば学ぶほど日本型経営の真髄は自社の成長のみならず社会全体の価値向上を実現する点にある。 本稿では成長するグローバル企業の活動から、「人の心を動かす」という観点で学べることはないか、みていく。
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サステナビリティ戦略アップデート 第8回「収益性と社会・環境価値を伴う脱炭素経営ビジョンの見つけ方」 ifs未来研究所 山下徹也
６月号では、脱炭素経営シフトにあたり、国際動向把握、カーボンマネジメントの重要性、外部環境の蓋然性低下に備えた複数シナリオの重要性、脱炭素経営のリスクや機会を説明させていただいた。また、脱炭素経営シフトの進め方の一例としてフレームフロー（図表１）で全体を展開し、フレーム01（図表２）では、国際間の枠組みが及ぼす影響、未来の社会情勢予測等、基礎情報をインプットし、既存コア事業と脱炭素の重なる点を大局で捉え、社内全体で目指す将来のゴールイメージを描くフレームを紹介させていただいた。 本稿ではフレーム02（図表３）の一部を抜粋し、その考え方や背景に触れていきたい。少し聞き慣れない言葉も使用させていただくが、今後脱炭素に取り組む際に頻出する言葉でもあるのでぜひ聞き慣れていただけると幸甚である。
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サステナビリティ戦略アップデート 第7回 「ビジネスと人権」世界および日本の動向 ifs未来研究所 山下徹也
これまでの連載で気候変動リスクへの対処を企業のサステナビリティ戦略の最重要視点に掲げてきたのは、ＳＤＧｓ目標の多くに梃子として効いてくるためである。 今日のグローバルの社会情勢は、新型コロナウイルスやウクライナ紛争など見通しづらい問題が複層化し、その影響から市場メカニズムが反応し急激な資源価格の高騰や食料需給に過度なストレスを与えている。
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サステナビリティ戦略アップデート 第6回 脱炭素経営のはじめ方 ifs未来研究所 山下徹也
前回の連載では、環境・社会課題における梃子としての要素が大きい「脱炭素」について、国際動向や日本企業のビジネス機会を織り交ぜ、ファクトをベースにしながら概観してきた。主に環境戦略でイニシアティブを握ろうとするＥＵの思惑、国境という概念ではなく価値観を重要視するＧＡＦＡＭなどの企業視点、米国のグローバル覇権に対抗するかたちで脱炭素やテック関連で世界最大の経済圏を狙う新脱炭素型シルクロードなどにもふれてきた。 気候変動に対応しないことのダイベストメントリスクなどにもふれさせていただいた。日本の展望として脱炭素と経済の実務化の観点から、欧州、米国、中国と覇権争いをするのではなく、脱炭素ビジネスの仕組みを確立し、主に成長するアジア市場でいかに脱炭素分野で貢献できるか、国際競争力の向上、気候変動危機双方の観点から勝機があることをお伝えしてきた。
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サステナビリティ戦略アップデート 第5回 国際動向から読み解く脱炭素化 ifs未来研究所 山下徹也
本連載のここまで４回では、前半でサステナビリティ経営に向けた基礎情報について、後半では産業構造や社会システムの変革のアプローチとしての新提案「インクルーシブインパクト」とその事例として国内外のファッション業界について展開してきた。ファッション産業は時代の価値観をいち早く表層化する産業であり、生活者接点も多いことから、産業セクターが異なる読者のみなさまの参考になればと考えて解説させていただいた。 第５回となる今回は、環境・社会課題における梃子としての要素が大きい「脱炭素」について、国際動向や日本企業のビジネス機会を織り交ぜ、ファクトをベースにしながら概観していく。
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サステナビリティ戦略アップデート第4回 ファッションを愛するすべての人へ
業界全体で課題解決に取り組むファッション産業の動き 今回で４回目を迎える本連載であるが、前回は、個社で解決がむずかしい産業構造や社会システムの変革のアプローチについて、筆者考案のステークホルダー全体で協働する「インクルーシブインパクト」を説明させていただいた。今回は、産業モデルの循環型への変革、カーボンニュートラルに動きだした国内外のファッション産業に焦点を当て、インクルーシブインパクトと重なる部分を概観していきたい。異業界でも、ＶＵＣＡ時代の協働のアプローチとして、読者のみなさまの事業あるいは産業に共通の視座を見出す一助となれば幸甚である。
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マーケティング戦略アップデート 第13回 Z 世代は社会問題を意識した観光を求めている
この1年ほどの間に、私たちの多くは、これまであまり経験したことのない距離感覚を身につけたのではないか。毎日を平穏無事に過ごすために手洗いや三密を避けるなど一つ一つの行動に集中しつつも、同時に、この社会状況がずっと続いたとき私たちにいったい何が起こるのだろうか、そういう全体を見渡そうとする視点……あたかも虫の目と鳥の目を両方もったように、視界を伸び縮みさせながら暮らす癖をつけたように思う。
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マーケティング戦略アップデート 第12回 D2CとEコマース
コロナ禍の消費者の行動・需要変化により、流通小売業界は明暗が分かれている。 経済産業省による2020年の小売業動向調査では、コロナ禍の巣篭もり需要により、業態別に見ると、スーパー、家電大型専門店、ドラッグストア、ホームセンターでは前年より販売額が増加し、百貨店、コンビニエンスストアでは減少した。
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マーケティング戦略アップデート 第11回 地域を活かすワーケーション
コロナ禍でテレワーク制度の導入が進むなか、ワーケーションが注目されている。2019年に全国的にワーケーションを普及促進させることを目的として設立された「ワーケーション自治体協議会（WAJ）」には現在、1道22県171市町村（21年6月24日時点）が参加しており、観光地としても人気のある北海道や沖縄、リゾート地として有名な長野・軽井沢などもワーケーションの誘致に力を入れている。
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マーケティング戦略アップデート 第10回 「常連さん」の時代
コロナ禍で露呈したのは、大量のトラフィックが必ずしもビジネスの成功に結びつくのではない、ということかもしれない。度重なる緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の発出によって、中心街や交通機関から人の波が消えた。
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サステナビリティ戦略アップデート（毎月末頃 更新予定）
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ifs名物プランナー太田敏宏によるコラム「太田の目」（毎月25日頃 更新予定）