ifs未来研究所
モノや情報が溢れ返り、ひとつの商品やサービスをとってみても“生活者”自身が常に理性的に判断できる範疇を超え、ますます複雑化。
生活者の感情や心に訴え、自分ごと化させ、共感してもらうというプロセスが必要不可欠になっている今だからこそ、ifs 未来研究所では、「時代の気分」「生活者の価値観」「ビジネスの可能性」といった視点から、少し先の未来について様々な切り口から情報を発信。
コラム
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サステナビリティ戦略アップデート 第5回 国際動向から読み解く脱炭素化 ifs未来研究所 山下徹也
本連載のここまで４回では、前半でサステナビリティ経営に向けた基礎情報について、後半では産業構造や社会システムの変革のアプローチとしての新提案「インクルーシブインパクト」とその事例として国内外のファッション業界について展開してきた。ファッション産業は時代の価値観をいち早く表層化する産業であり、生活者接点も多いことから、産業セクターが異なる読者のみなさまの参考になればと考えて解説させていただいた。 第５回となる今回は、環境・社会課題における梃子としての要素が大きい「脱炭素」について、国際動向や日本企業のビジネス機会を織り交ぜ、ファクトをベースにしながら概観していく。
コラム ifsインサイト サステナビリティ -
売らない百貨店・売られる百貨店
ここのところ、立て続けに百貨店各社が、“売らない店”の展開を開始している。いわゆるOMO型店舗とか、ショールーミングストアなどと言われる店舗である。渋谷西武では、2021年9月から「CHOOSEBASE SHIBUYA」を、大丸東京店では「明日見世」が10月から展開されている。さらには、2022年４月には新宿高島屋でショールーミング型店舗が開設されると発表された。 いずれも、ネットを中心とするD2Cブランドを中心に品揃えを行い、店頭ではサンプルのみが展示され、ネットに誘導する仕組み。決済もネット上で行われる。百貨店は店頭での在庫を持たずに商品を販売することができ、D2Cブランドは百貨店の集客力を生かして、幅広いお客様に商品が紹介できる。高島屋が予定している店では、AIカメラなどの分析データや、販売員からの情報もブランド側にマーケティングデータとして提供される。
コラム 太田の目 -
サステナビリティ戦略アップデート第4回 ファッションを愛するすべての人へ
業界全体で課題解決に取り組むファッション産業の動き 今回で４回目を迎える本連載であるが、前回は、個社で解決がむずかしい産業構造や社会システムの変革のアプローチについて、筆者考案のステークホルダー全体で協働する「インクルーシブインパクト」を説明させていただいた。今回は、産業モデルの循環型への変革、カーボンニュートラルに動きだした国内外のファッション産業に焦点を当て、インクルーシブインパクトと重なる部分を概観していきたい。異業界でも、ＶＵＣＡ時代の協働のアプローチとして、読者のみなさまの事業あるいは産業に共通の視座を見出す一助となれば幸甚である。
コラム ifsインサイト サステナビリティ -
昭和なテック
最初に断っておくが、筆者はメタバース（※１）市場に詳しいわけではない。 ラグジュアリーブランドやファッション企業が、次々とデジタルファッションやNFTコレクション（※２）と呼ばれるバーチャルな商品を展開し始めている。さらには、ナイキのように、これらのバーチャルなファッションを制作するスタジオを買収する動きも始まっている。 バーチャルな空間では、リアル空間のように食事をしたりする必要はない。アバターが街にでかけたり、他のアバターの家に行ったりするため、洋服は必要になる。しかも、様々なものが自由であるバーチャルな空間では、洋服は他のアバターと識別する役割、もしくは個性を発揮する重要なツールとなる。
コラム 太田の目 -
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メタファッション市場
最初に断っておくが、筆者はメタバース（※１）市場に詳しいわけではない。 ラグジュアリーブランドやファッション企業が、次々とデジタルファッションやNFTコレクション（※２）と呼ばれるバーチャルな商品を展開し始めている。さらには、ナイキのように、これらのバーチャルなファッションを制作するスタジオを買収する動きも始まっている。 バーチャルな空間では、リアル空間のように食事をしたりする必要はない。アバターが街にでかけたり、他のアバターの家に行ったりするため、洋服は必要になる。しかも、様々なものが自由であるバーチャルな空間では、洋服は他のアバターと識別する役割、もしくは個性を発揮する重要なツールとなる。
コラム 太田の目 -
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値上げと品不足はニューノーマル？
徐々に日常生活は落ち着きを取り戻しつつあり、消費の回復も期待される。その矢先に起きているのが、様々な商品の値上げや、部品や原材料の不足による供給の制約である。 世界的に消費が回復基調にあることから、原材料の需給バランスが崩れ、原油が高騰したことで製品や物流のコストが上昇している。さらには、コロナ禍で部品の生産が滞り、生産できても、物流ネットワークの混乱やコンテナ不足で届かないという状況も起きている。IoTやAIでもこの状況に対応しきれなかったということなのだろうか。
太田の目 コラム -
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有識者インタビュー対談企画わたしたちの消費にサステナビリティはあるのか？
これからの消費の意味とそのサステナビリティについて考えていく対談シリーズ、第一回。元文化庁長官、近藤誠一氏へのロングインタビュー。
フォーラム 対談 コラム -
ニューノーマルの練習
新型コロナウィルスの感染者が大幅に減少し、この10月25日からは、飲食業の営業時間短縮と酒類提供制限がおよそ1年ぶりに解除され、11月からは、大規模イベントの人数制限についても1万人の上限が撤廃された。新型コロナウィルス感染拡大前のようにすべてが無制限に戻ったわけではないが、日常は取り戻されつつある。久々に人々のこころにも安堵の顔が見え始めている。
コラム 太田の目 -
マーケティング戦略アップデート 第13回 Z 世代は社会問題を意識した観光を求めている
この1年ほどの間に、私たちの多くは、これまであまり経験したことのない距離感覚を身につけたのではないか。毎日を平穏無事に過ごすために手洗いや三密を避けるなど一つ一つの行動に集中しつつも、同時に、この社会状況がずっと続いたとき私たちにいったい何が起こるのだろうか、そういう全体を見渡そうとする視点……あたかも虫の目と鳥の目を両方もったように、視界を伸び縮みさせながら暮らす癖をつけたように思う。
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個性化するコモディティ
H20リテイリングとOKストアによる、関西スーパーの争奪戦が繰り広げられている。時代変化に対応した生き残り策として、今後も合従連衡の動きは盛んになるだろう。巨大資本への集中や、それに対抗するための合従連衡、人口減少社会での売上の食い止め、ドラッグストアによるテリトリーの侵食、コンビニエンスストアの定着、EC化の進展など、今後、目が離せない状況になっている。
コラム 太田の目 -
マーケティング戦略アップデート 第12回 D2CとEコマース
コロナ禍の消費者の行動・需要変化により、流通小売業界は明暗が分かれている。 経済産業省による2020年の小売業動向調査では、コロナ禍の巣篭もり需要により、業態別に見ると、スーパー、家電大型専門店、ドラッグストア、ホームセンターでは前年より販売額が増加し、百貨店、コンビニエンスストアでは減少した。
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マーケティング戦略アップデート 第11回 地域を活かすワーケーション
コロナ禍でテレワーク制度の導入が進むなか、ワーケーションが注目されている。2019年に全国的にワーケーションを普及促進させることを目的として設立された「ワーケーション自治体協議会（WAJ）」には現在、1道22県171市町村（21年6月24日時点）が参加しており、観光地としても人気のある北海道や沖縄、リゾート地として有名な長野・軽井沢などもワーケーションの誘致に力を入れている。
ifsインサイト コラム Knowledge -
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Bridge to New Experience”モノ減らし”のためというよりも、”コト増やし”や”自分探し”のために普及してく、サブスクリプションの可能性
伊藤忠ファッションシステム マーケティング開発第1グループでは、「KCI Key Consumer Indicators by ifs vol.3」として、全国に住む20-60代男女1,112名を対象にサブスクリプションンに関するwebアンケート調査を実施し、それを元に考察を行いました。
KCI Key Consumer コラム Knowledge
動画
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サステナビリティ
サステナビリティ戦略アップデート（毎月末頃 更新予定）
Knowledge
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太田の目
ifs名物プランナー太田敏宏によるコラム「太田の目」（毎月25日頃 更新予定）